ビジネスホテルのキャンセル料はいつから発生する?
料金は?払わない場合なども解説
ビジネスホテルを予約していても、やむを得ない事情でキャンセルしなければいけない状況になった際、困る人も多いでしょう。いつからキャンセル料が発生するかは、誰しもが気になるところ。
今回は、ビジネスホテルのキャンセル料について詳しく解説していきます。支払いの義務やキャンセル時に注意したいことについても紹介するのでぜひご参考にしてください。
ビジネスホテルのキャンセル料はいつからいくらかかる?
急な予定変更や体調不良などでどうしても都合がつかなくなった場合、ホテルの予約はキャンセルできます。ただ、あるタイミングからキャンセル料の支払いを定めているホテルがほとんどです。キャンセル料がかかるタイミングと金額を確認しておきましょう。
ホテルは、キャンセル料を自由に設定することができます。宿泊代金の〇%、という形で金額が決まっていることが多いでしょう。一般的なビジネスホテルのキャンセル料相場は、下記の表のとおりです。
キャンセルする時期 | 金額 |
---|---|
宿泊日1ヵ月前まで | 無料 |
宿泊日2~3週間前 | 無料 |
宿泊日1週間前~前々日 | 20%~50% |
前日 | 80% |
当日 | 100% |
1週間前からキャンセル料がかかるホテルが多く、中には、前日までキャンセル料が無料のところも。また、当日でも時間によってキャンセル料がかからないホテルもありますが、連絡なしのキャンセル(不泊)は、宿泊料の100%を請求するところがほとんどです。連絡なしのキャンセルはホテルにとても迷惑がかかる行為なので絶対にやめましょう。
当日はなぜ100%?ビジネスホテルがキャンセル料を決める要素
ホテルは、キャンセルされることでどれくらいの損害がでるかでキャンセル料を設定している場合が多いです。具体的には下記の要素に基づいています。3つの要素についてそれぞれ確認しましょう。
- キャンセルする時期
- 予約時の宿泊代金
- 予約の形態
キャンセルする時期
基本的に、宿泊日に近づけば近づくほどキャンセル料は割高に設定されています。キャンセルされた部屋に他の予約が入る可能性が減るためです。当日のキャンセル料を宿泊代金の100%に設定しているホテルが多い理由もここにあります。
人気のシーズンやイベント開催時のキャンセルも割高になるホテルも。予約の際には、ホテルのHPなどで必ず確認しましょう。
予約時の宿泊代金
早割など宿泊代金が割安のプランの場合、キャンセル料が割高とされやすい傾向です。割安のプランには経費がかかっているため、キャンセルされると通常より損害が大きくなってしまうことが理由として考えられます。ホテルによっては、予約時からキャンセル料100%発生するところも。
通常よりも安い宿泊プランを予約する場合は、キャンセル料の確認を怠らないようにしましょう。
予約の形態
食事付き、記念日プランなど特別な準備が含まれる予約のキャンセル料は、割高の傾向にあります。準備したものがキャンセルによって損害となってしまうからです。旅行代理店を経由した予約などは、旅行代理店への手数料などが発生します。そのため、ホテルへ直接予約した場合とキャンセル料が異なることもあるのでよく確認しましょう。
また、他の宿泊客がキャンセルした部屋を宿泊日直前に予約すると、キャンセル料が割安になるプランを設けているホテルもあります。ぜひチェックしてみましょう。
支払う義務はある?ビジネスホテルのキャンセル料
実際、ビジネスホテルのキャンセル料は支払う義務はあるのでしょうか。ここでは、支払わないとどうなるのか、キャンセル料が発生しない場合もあわせて解説していきます。
キャンセル料の支払いは契約で義務づけられている
多くのホテルでは、「宿泊約款」というホテルと宿泊者の契約事項を作成しており、キャンセル料の支払い義務はそこで決められています。宿泊客はホテルへの宿泊予約を完了した時点で、この宿泊約款にそった契約を行ったとみなされます。
最近は、宿泊約款の中で、キャンセルにまつわる契約の部分を「キャンセルポリシー」として宿泊客向けに見やすく公開しているホテルも多いです。ホテルの公式HP、予約サイト、直接問い合わせなどで確認できるので、予約する前に確認しておきましょう。
キャンセル料を支払わないとどうなる?
宿泊客はホテルとの契約を破ったと見なされ、ホテル側から民事訴訟で契約違反として訴えられる可能性があります。ホテルからキャンセル料を支払うまで何度も請求が来たり、今後の宿泊を断られたりする場合も。
約款にある「キャンセル料が発生しない場合」以外のキャンセルでは、必ず支払いに応じましょう。
キャンセル料が発生しない場合とは?
ホテル側やそれ以外の理由がある場合は、キャンセル料が発生しない場合があります。
たとえば、ホテルの設備故障、火災、食中毒などによる休館などが挙げられるでしょう。地震、台風、感染症の流行など、天災が理由の場合は、出発先と宿泊先で状況が異なり、判断に迷うことも。その場合は、直接ホテルに現状を相談するのがおすすめです。状況に応じて、個別に対応してくれるホテルも多くあります。
ただ、基本的にキャンセル料の支払い義務は、宿泊客の「責めに帰すべき事由」の場合に発生する、と定められていることがほとんどです。つまり、「お客様都合」によるキャンセルは、キャンセル料が発生するので留意しておきましょう。
ビジネスホテルをキャンセルする際に注意したいこと
ビジネスホテルをキャンセルする際に、どのような点に注意すればよいのでしょうか。ここでは、主な4つのポイントについて解説します。
- キャンセルポリシーは予約時に目を通す
- キャンセル方法を必ず確認しておく
- キャンセル料の支払い方法を確認する
- 絶対に連絡なしでキャンセルしない
キャンセルポリシーは予約時に目を通す
キャンセルポリシーとは宿泊約款の一部で、キャンセルした場合の規約・ルールのことを指します。宿泊予定のホテルの公式HPに掲載されていることが多いので、事前に確認しましょう。
また、キャンセル料が発生する期限日はホテルによって異なるので、特に宿泊日間近に予約する際はチェックが必要です。キャンセルするタイミングで料金も変わるので、あわせて確認しましょう。
キャンセル方法を必ず確認しておく
正しくキャンセルできていないと、余分なキャンセル料を支払ってしまうことも。宿泊約款やキャンセルポリシーとは別の場所に、キャンセル方法を記載しているホテルもあります。
ネット予約の場合は予約確認ページからリンクが張られていることが多いですが、不明な場合は必ずホテルに確認しましょう。
また、キャンセル後、別日に再予約する(予約変更)場合は、二重予約にならないよう注意し、記録を控えておくと安心です。
キャンセル料の支払い方法を確認する
前払いで宿泊費を入金している場合は、そこからキャンセル料を差し引いた代金が返金される方法が一般的です。宿泊費が後払いの場合は、ホテル側からメール、郵便などで請求書が届きます。それをもとに振り込みやクレジットカード決済など、ホテルが指定している支払い方法で支払うという流れです。
万が一、請求書が届かない、連絡がないといった場合はホテルに問い合わせてみましょう。
絶対に連絡なしでキャンセルしない
当日の連絡なしによるキャンセル(不泊)は、キャンセル料を100%取られるところが多いことを覚えておきましょう。状況が当日まで確定しないということは、ホテルにとって大変不利益な状態です。
要注意のお客様として今後そのホテルに泊まれない可能性もあります。当日の連絡なしによるキャンセルは絶対にやめましょう。
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※旅行会社経由の予約や航空券付宿泊予約等、一部の予約経路によってキャンセル料が発生する場合があります。詳細はホテルまたはご利用の旅行会社へお問い合わせください。
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キャンセル料の支払い・連絡ルールを守って楽しい宿泊を
ビジネスホテルのキャンセル料やキャンセル方法について、詳しく解説してきました。ホテルでは宿泊客を迎え入れるためにさまざまな準備を行っています。キャンセルする際は必ずホテルへ連絡し、キャンセル料金が発生する場合は支払いに応じましょう。
理由によっては特別な対応を行っているホテルもあります。請求の連絡などは決して無視せず、まず連絡して状況を話してみましょう。
この記事の監修
アパホテル株式会社
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